利用率を改善しろと言うプレッシャーをかけられ、図書室を利用しない理由をアンケート調査した。
その結果として、読みたい資料がないという意見が多かった。
もっとも読みたい資料が無いといっても、利用者の傾向はマチマチだが。
・漫画や小説などしか読まないので、まじめな本しか置いてないので利用しない。
・必要な資料は自分で買っているので、図書室を利用する必要がない。
後者の必要な資料を自分で買っている層というのは、自主的に学ぶ事を習慣としている会社にとって有益な人達であり、えてして会社での影響力が強い。
この層のニーズを捉えておくことは図書室の存続にとって必須と考えられる。
利用率の改善のために素直に資料を充実させたいのだが、
いかんせん会社に図書の購入費を負担してもらうというのが骨が折れる仕事だ。
図書室：利用率を改善しろとおっしゃるなら、本を買ってください。
会社の財布：利用率が低いのに本なんて買えるか。
堂々巡りである。
このループを抜け出しお金を出して貰う為の、うまい説明を考えねばならん。
まず、会社で本買う目的の一つは情報資源の共有である。
価値ある情報を、全社員で共有することで全体の底上げを図りたいのだ。
そこで、会社のお金とか、各社員のお金ではなく、その総和としてメリットを考えたい。
お金の源である会社の利益を運転資金としたか、給与としたかの配分の違いに過ぎないんだよと。
そうすると、会社負担で本を買うのも、社員が個人負担で本を買うのも総和で見ればどちらも同じ負担だ。
しかし、本を買った社員だけに便益を留める場合に比べて、会社全体で共有することでその便益は何倍にもなり得る。
会社で本を買って共有する方が総和としてはオイシイ話である。
また会社負担で本を買った場合と、社員が本を買って寄贈した場合も図書室としては同じ状態になるけれども、
税引前の利益から会社経費とした場合と、所得税を引かれた後の社員の給料から買う事を比べたら、会社負担で本を買う方が総和で見れば得だ。
うーん。色々考えてみたけれど。
資料を揃えると利用率が改善し、共有による便益が向上するという事が裏付けられないとイマイチな説明だなこりゃ。
私の直感は、資料がろくに揃っていない今の図書室の現状を踏まえると、ある程度資料を揃えていくことが利用率向上に大きく貢献するはずだと告げている。
その直感を実証するためではないが、今のところせっせと資料を寄贈している。
なんとか裏付けが取れるようなデータが取れるとよいのだが。